このカテゴリーは、このHPを通じて、丁寧に積み上げていきたいと思っています。
2026年現在、株式市場は高い水準にあり、債券についても、かつての日本の低金利時代と比べれば、魅力的な利回りを得られる環境になっています。
せっかく資産を持っているのであれば、こうした環境を活用しない手はありません。
巷でよく言われるFIREには、「4％ルール」という考え方があります。
4％ルールとは？
「4％ルール」は、リタイア後に運用資産から毎年どのくらいのお金を使っても、資産が長期間もつ可能性があるかを考えるときの、ひとつの目安です。
たとえば、運用資産が5,000万円なら、4％は200万円。
つまり、最初の1年間は200万円を生活費として取り崩し、残りの資産は運用を続ける、というイメージです。
ここで大事なのは、
5,000万円 ÷ 200万円 ＝ 25年
だから、「25年で資産がなくなる」という単純な話ではないことです。
資産を運用しているため、運用益が出れば、その分だけ資産の減少を抑えることができます。
運用成績が良ければ、取り崩しているにもかかわらず、資産が増えることさえあります。
一方で、相場が大きく下落する年もあります。
取り崩しながら運用する場合、運用成績と取り崩すタイミングによって、結果は大きく変わります。
そのため4％ルールは、
「毎年4％の利益が出る」というルールではありません。
「これくらいの割合なら、運用を続けながら資産を取り崩して、長期間生活費をまかなえる可能性がある」という、FIREやリタイア後の資産計画を考えるための目安です。
もともとの4％ルールは、過去の米国市場のデータをもとに、30年間のリタイア生活を想定して研究されたものです。そのため、これから50年、60年と資産を使い続けるFIREの場合には、4％をそのまま当てはめてよいとは限りません。(バンガード)
もちろん、将来の運用成績が過去と同じになる保証もありません。
生活費、運用期間、株式と債券などの資産配分、税金などによっても、必要な資産額は変わります。
それでも、資産運用を考えるうえで、「資産の何％を生活費に使うのか」という視点は、とても重要です。
そして現在は、株式だけでなく、債券にも一定の利回りを期待できる環境になっています。
だからこそ、株式だけを見るのではなく、株式と債券をどのように組み合わせるのか。
これも、資産を長く守りながら使っていくためには、重要なテーマになってきます。
そうは言っても、株価は急に逆転することも多々あります。
株のことは詳しい方が多いですが、債券は、日本が長く低金利でしたので、注目されてこなかった方も多いと思います。
次回は、そんな「債券」について、少し整理してみます。
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